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【S&P500】セクター比率の歴史を振り返ってみた【基本に立ち返る】

WSJによると、S&P500の構成銘柄を決める指数委員会が、S&P500から電気通信セクターを除外することを検討しているそうです。

その理由ですが、電気通信セクターのS&P500におけるセクター比率が、わずか2.3%を占めるまでに縮小しているから、とのこと。

構成銘柄も、T・VZ・S・TMUSの4銘柄のみになってしまっています。

時代が変われば産業構造も変化する、ということなのでしょう。

ということで、今回は基本に立ち返り、S&P500のセクター比率の歴史を振り返ってみます。

現在のセクター比率

現在のセクター比率は次のとおりです(2017年4月28日)。

出典S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス

情報技術が22.5%、金融が14.1%、ヘルスケアが14.0%と、この辺りが「旬な」セクターなですね。

一方で公益事業が3.2%、素材が2.9%、とセクター比率が著しく低くなっています。

電気通信が2.3%ですから、除外されるのも頷けます。

セクター比率の歴史

次に、セクター比率の歴史を振り返ってみましょう。

下の図は1990年から2016年までのS&P500セクター比率推移グラフです。

1990年ごろは、どのセクターもそれなりの比率を占めているのが分かります。2000年のITバブルは凄いですね。情報技術セクターが30%程度まで上昇しています。

それ以後は、電気通信・公益事業・素材・エネルギーの比率が徐々に縮小しています。

以下のグラフはセクター毎の比率推移表です。

ITバブル時やリーマンショック時は、セクターによっては比率が大きく変動しています。

特にリーマンショック前後の金融セクターは、めちゃくちゃです(笑)。

セクター毎に定点観測をしていれば、市場の歪みを事前に察知出来そうな気もします(←できるとは言ってない)。

まとめ

セクター割合が拡大縮小しているからと言って、パフォーマンスとはリンクしませんが、ここ30年弱で時代が大きく変化をしていることを実感しました。

また、電気通信セクターがS&P500から除外されるということは、ETFを通じた買い入れが減少しますので、もしかすると上記4銘柄の投資妙味が出てくるのかもしれません。

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